次世代標準工法『JPL工法®』
従来にない工法。安全、効率、静音、
そのメリットは計り知れない。

レーザーを使ったあらゆる物質の表面処理クリーニング技術は、建設・インフラ・メンテナンスの現場に驚きをもたらしました。
高ピークパワーパルス発振レーザーを高精度で照射するハイパワーレーザーシステムと
独自の集塵システムを一体化させたまったく新しいレーザークリーニング技術がJPL工法です。
JPL工法の最大の特徴であるパルスレーザー照射は、物質表面の塗料や錆などの不純物をレーザーアプレーション現象によって昇華
蒸散により発生した微粒子を独自バキューム装置により強力吸引、さらに、非接触レーザー照射なので母材ダメージを最小限に抑えることが可能です。
また、研磨剤など媒体を使用する必要がなく二次的廃棄物が発生しないため、環境にやさしい次世代工法として注目を浴びています。

あらゆる分野で活用されるJPL工法®

JPL工法®は、航空機や塩分を含む船舶のクリーニングから
繊細な施工が要求される有形文化財の改修までさまざまな分野で活用することができます。

飛行機

船舶

文化財

架橋

パルスレーザークリーニング原理
JPL工法®は、パルスレーザーを照射することによってレーザーアブレーションが発生、これにより母材表面の残留物が剥離されます。 この現象を利用したJPL工法®は、レーザーの出力量等を調整することで母材ストレスを最小限に抑えることができ、様々な素材の表面処理が可能になります。
バキュームシステムで粉塵を強力吸引
JPL工法は、レーザー照射によって母材表面から剥がれたヒューム・微粒子化した汚染物質を含む粉塵などを独自バキューム装置で強力吸引、発生飛散物を瞬時に回収します。

効率的ワークフロー
JPL工法®は、従来のオープンブラスト工法と比べて、作業効率を飛躍的にアップさせることができます。 まず、機材の搬入ですが従来工法では、ブラスト機材を専用の建屋に設置する必要がありましたが、JPL工法®は機材を車両に設置することができるので車両で乗りつけるだけで建屋を建設設置する必要がありません。また、JPL工法®は素地調整によリ発生する、錆や素地表面の産業廃棄物の発生を98.6%抑制するので、飛散防止用シート等の養生作業をカットすることができ、更に従来工法と比べて騒音レベルが85㏈以下であることから防音シートの養生も必要ありません。 更に、従来工法は大量の産業廃棄物による粉塵等が発生、充満するする養生隔離空間で作業することから、電動ファン付き呼吸用保護具や空気呼吸器・酸素呼吸器・送風マスクの着用が一般的ですが、JPL工法®はレーザー保護メガネ及び防塵マスクのみで作業することができます。

JPL®ハイパワーシステム

車両搭載型ハイパワーシステム
JPL工法®のハイパワーレーザーシステムはレーザー機本体、小型コンプレッサー、および独自の集塵システムを搭載した専用システム車により全国どこでも移動・展開が可能、施工現場ではシステム車から最長50m離れた施工箇所にまで対応可能です。
アタッシュケース型ローパワーシステム
小型・軽量なローパワーレーザーは普通乗用車や新幹線などで持ち運びが可能なため、様々な現場環境へ柔軟に対応できます。 また、ハイパワー・ローパワー両システムとも安全装置内蔵のため、すべてのシーンで安全に作業ができます。
発生粉塵量の比較
採取空気量を2500ℓとした場合、従来工法であるオープンブラストの粉塵濃度は1437.5㎎/㎥だったのに対し、新工法であるJPL工法®は1㎎/㎥と、0.07%程度に発生を抑えることが明らかになりました。また粒径4μmの吸入性粉塵に関してはオープンブラストが168.75㎎/㎥だったのに対し、JPL工法®は0.35㎎/㎥、実に約0.2%に抑制することもわかっています。 このようにJPL工法®は、従来工法と比べて粉塵の発生率が0.3%以下に抑制することができるため、作業員の健康リスクを減らし、周辺環境への粉塵の拡散も低減することができます。

JPL工法による塩分除去
鋼構造物の塗装前の付着塩分除去作業として従来は高圧洗浄機などで水洗いを施しますが、JPL工法®により水を使わずに本工程の素地調整作業と同時に表面付着塩分を除去することができます。 水の確保や廃水の処理が困難な場合や水洗後に再度従来工法で素地調整を施す必要がある等の工程的問題の解決の一つとしてJPL工法®は有効です。

健康被害や環境汚染のリスク軽減
有害物質を含有した塗膜除去作業において従来工法では研削材の使用及び噴射による空気の発生により大気中に大量の鉛、PCB 等の有害物質が飛散し作業員及び周辺環境への健康被害が懸念されます。 JPL工法®は旧塗膜等をレーザー照射により気化させることができ、発生ヒュームや微粒子を即時に吸引することができるので作業員への曝露リスクを極限に抑えることができます。

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